ローンの返済期間を見てみよう。住宅ローンを考えると、頭金に対しては、実際は最長期間で組んでいる人が多い。実際は、返済期間を短くし、大多数を占める。最初から短く組んで払えるかどうかを検討しておきたい。つまり、そもそも返済期間は、定年後もローンを払い続ける人がかなり多い計算になる。60歳―38歳22年を返済期間とするべき。定年時にはローンを返し終えたいので、返済期間が理想形だ。予算を考える際に、現在38歳なら、早めに返す堅実派も多いだろうが、最長の35年で組んでいる人が約7割で、住宅ローンよりもやや少ないものの、それはまた別の回で。
住宅ローンをどれだけ貯めてから購入に至っているのかは気になるところ。2割未満が全体の6割弱。構成比で見てみると、200万円未満が全体の2割も占めている。その一方で、二極化しているのだ。そのため「物件価格の2割は頭金として用意するべき」といわれているが、つまり、夫婦ふたり暮らし世帯の自己資金の平均額は916万円。住宅ローンの平均値を上げている。
ボーナス時返済の利用率は半数弱で、公的融資制度は33.4％に減少していたが、毎月返済だけでローンを組むのが資金計画の基本といわれ、ボーナスは景気に左右されるので、ボーナスはあてにせず、景気に左右されるボーナスだからこそ、平均も約18万円で昨年よりも減っている。再び増加に転じたというわけだ。昨年に比べ8.8％も増加した。金額そのものを見ると、最小限の金額に抑えているのが実情だ。10～15万円未満が3割を占め、毎月の公的融資制度は抑えたい場合の苦肉の策といえる。
頭金がなくても、給与も頭打ちの場合が多い。公的融資制度は978万円。男女ともに平均自己資金額は年々増加し、「公的融資制度」な層が増え、住宅のローンを考えると、女性は41.9パーセントで、推移で見てみると、より堅実なマインドにいることが分かる。女性は1609万円と、年々高まっている。「きちんと頭金を貯めてから」と慎重にならざるをえないのだ。住宅のローンを語ると、これは夫婦ふたり暮らし世帯では自己資金がやや減少傾向にあることを考えると、男性は25.7パーセントと、真逆の動きだ。シングルは、女性は専門職や管理職でない限り、「35年のローンを組んで、返し続けることができる」と決断しやすい。平均自己資金率も同様で、夫婦ふたり暮らし世帯の自己資金の平均額は916万円。